会社が採用している計算方法によって異なります。
「通常の賃金」方式なら時給×所定労働時間で計算されます。

たとえば時給1,200円で1日6時間勤務の場合、有給休暇1日あたり7,200円。
「平均賃金」方式を採用している会社では、直近3ヶ月の実績から計算されます。
そのため金額が変動する可能性があります。

労働基準法では「通常の賃金」「平均賃金」「標準報酬日額」の3つの方法が認められています。
会社の就業規則で定められた方法が適用されるため、就業規則を確認するか、人事担当者に問い合わせてください。
多くの企業では「通常の賃金」方式を採用しており、時給×所定労働時間で計算されます。

「平均賃金」方式で計算されている可能性があります。
平均賃金は直近3ヶ月の賃金総額を暦日数（約90日）で割ったもの。

週の勤務日数が少ないパートは、1日あたりの金額が低くなりやすいです。
ただし、最低保障額（賃金総額÷労働日数×0.6）との比較をし、高い方が適用されます。
就業規則で計算方法を確認してみてください。

週の所定労働時間が30時間未満の場合、比例付与が適用。
入社半年後に7日が付与されます。

ただし、1日8時間×週4日勤務で週32時間となる場合は、30時間を超えるため通常付与（10日）。
勤続年数が長くなるほど付与日数は増加していきます。
6年6ヶ月以上勤続すると最大15日（比例付与の場合）となります。

週の所定労働時間が30時間以上、または週5日以上勤務の場合は、正社員と同じ付与日数が適用されます。
入社半年後に10日。

その後は勤続年数に応じて増加し、6年6ヶ月以上で最大20日です。
雇用形態に関係なく、勤務条件によって付与日数が決まります。

フルタイムパート（週30時間以上または週5日以上勤務）なら、年間最大20日です。
比例付与の場合は、週4日勤務で最大15日、週3日勤務で最大11日。

週2日勤務で最大7日、週1日勤務で最大3日となります。
また、有給休暇は2年で時効消滅するため、繰越と合わせてフルタイムなら最大40日まで保有可能です。

計算方法が同じであれば、給与水準に応じた金額になります。
正社員は月給ベース、パートは時給ベースで計算されることが多いです。

「通常の賃金」方式の場合、正社員は月給÷所定労働日数。
パートは時給×所定労働時間で計算されるため、それぞれの給与水準に応じた金額が支払われます。

平均賃金は「直近3ヶ月の賃金総額÷暦日数」が原則です。
ただし、時給制のパートは金額が低くなりやすいため、最低体保証額との比較で、高い方が適応されます。

最低保証額は「直近3ヶ月の賃金総額÷労働日数×0.6」で計算します。たとえば過去3ヶ月の賃金総額が24万円、労働日数が36日の場合、最低保障額は24万円÷36日×0.6＝4,000円となります。

まず就業規則で会社の計算方法を確認してください。
「平均賃金」方式を採用している場合は、直近3ヶ月のシフトが少ないと金額も下がります。

計算結果が最低賃金を下回る場合は違法なので、労働基準監督署に相談しましょう。
相談は無料で、匿名でも受け付けてもらえます。

年10日以上の有給休暇が付与される場合、会社には年5日の取得を義務付ける法律があります。
週4日勤務で3年6ヶ月以上。

週3日勤務で5年6ヶ月以上勤続すると付与日数は10日以上、対象者となります。
会社から年5日の取得を促されることがありますが、これは法律に基づいた対応です。

厚生労働省のホームページで付与日数の早見表が公開されています。
また、各社でも無料の有給休暇計算ツールを提供。

ただし、金額については会社の計算方法次第なので、ツールで算出した結果と実際の支給額が異なる場合があります。
正確な金額を知りたい場合は、会社の人事担当者に確認するのが確実です。

「平均賃金」方式を採用している会社の場合は影響を受けます。
直近3ヶ月のシフトが少ないと、平均賃金も下がるためです。

一方、「通常の賃金」方式を採用している会社では、その日の所定労働時間分が支払われます。
よって、シフト変動による影響はありません。
自分の会社がどの方式を採用しているか、就業規則で確認してみてください。